執筆者・監修者：薬剤師
調剤時残薬調整加算と薬学的有害事象等防止加算は、2026年調剤報酬改定で重複投薬・相互作用等防止加算から評価が分かれた加算です。残薬調整と薬学的リスク回避が別の評価体系となったため、算定要件や旧加算からの変更点を正しく理解する必要があります。
しかし、以下のようにお考えの方もいるでしょう。
「調剤時残薬調整加算や薬学的有害事象等防止加算の算定要件は？」
「旧加算からどう変わった？」
「各加算を算定するコツはある？」
本記事では、両加算への変更背景や算定要件、旧加算からの変更点、患者さんから必要な情報を引き出す対応のコツまで解説します。
最後まで読めば、残薬確認や疑義照会を加算算定につなげられるようになるでしょう。
目次
1.調剤時残薬調整加算・薬学的有害事象等防止加算への変更の背景
重複投薬・相互作用等防止加算から調剤時残薬調整加算・薬学的有害事象等防止加算への変更は、残薬調整と薬学的リスク回避を分けて評価するための見直しです。2026年度の調剤報酬改定では残薬により処方内容を調整する対応と、重複投薬・相互作用・副作用などを防ぐ対応が別の評価体系へ再編されました。
背景には、残薬削減と有害事象防止では、薬剤師が確認すべき情報や処方医へ提案する内容が異なる点があります。残薬調整は医療資源の適正化に直結し、有害事象防止は患者さんの安全の確保に関わるため、同じ枠組みで評価するには、実務上の違いが大きいと考えられるためです。
評価が二分化されたことで、薬局には電子処方箋等も活用して服薬状況や薬歴を踏まえた判断を記録し、患者さんの安全と医療資源の適正化へつなげる役割が求められます。
2.調剤時残薬調整加算の算定要件と変更点
調剤時残薬調整加算は、残薬確認から調剤日数調整までの対応が評価対象です。旧加算との違いを理解すると、算定時の判断もしやすくなります。
本章では、調剤時残薬調整加算の算定要件と変更点について解説します。
算定要件
調剤時残薬調整加算は、残薬確認を踏まえて調剤日数を調整した場合に算定できます。算定可否を判断する際は、処方医への照会や指示に基づく対応が前提です。
主な算定要件は、以下のとおりです。
- 患者さんや家族から残薬状況を確認している
- 薬剤服用歴などで服薬状況を把握している
- 処方医への照会の結果、または処方医の指示に基づいている
- 原則として7日分以上相当の調剤日数を変更している
- 6日分以下相当の場合は、必要性があると判断した理由を調剤報酬明細書へ記載している
残薬が7日分以上あるかだけでなく、薬剤師が服薬状況を確認し、処方医と連携して調剤内容を調整した過程まで記録することが重要です。記録が不足すると算定根拠が不明確になるため、患者さんへの説明や判断理由も薬剤服用歴に残しておく必要があります。
旧加算からの変更点
旧加算からの変更点は、重複投薬・相互作用等防止加算のうち、残薬調整に係る評価が独立した点です。従来の評価より点数が引き上げられ、記録面でも算定根拠を明確に残す仕組みへ変わりました。
主な変更点は、以下のとおりです。
- 重複投薬・相互作用等防止加算から残薬調整の評価が独立
- 残薬調整に係る場合の20点から、30点または50点へ引き上げ
- 在宅患者やかかりつけ薬剤師による対応は50点で評価
- 6日分以下相当の調整では、理由を調剤報酬明細書へ記載する必要あり
点数引き上げだけでなく、残薬調整の評価が独立し、6日分以下相当の調整ではレセプト上の記載要件も明確化されました。残薬対応は、従来より算定根拠を示しやすい一方で、調整理由を正確に残す実務対応が重要になります。
3.薬学的有害事象等防止加算の算定要件と変更点
薬学的有害事象等防止加算は、重複投薬や相互作用などのリスク回避を評価する仕組みです。旧加算との違いを押さえると、算定判断の迷いを減らせます。
本章では、薬学的有害事象等防止加算の算定要件と変更点について確認します。
算定要件
薬学的有害事象等防止加算は、薬歴や電子処方箋の仕組み等を活用した服用薬剤の一元管理に基づき、疑義照会後に処方変更が行われた場合に算定できます。単に処方医へ確認しただけではなく、重複投薬や相互作用などのリスクを発見し、処方内容が変わった事実が必要です。
具体的には、以下のようなケースが該当します。
- 他院で同効薬が処方されており、疑義照会後に一方の薬剤が削除
- 併用薬との相互作用が懸念され、疑義照会後に薬剤や用量が変更
- 副作用歴が薬歴で確認され、疑義照会後に別成分の薬剤へ変更
疑義照会を行っても処方内容が変わらなかった場合は、薬学的リスクを確認していても算定対象にはなりません。算定時は、確認に用いた情報・疑義照会内容・処方変更の結果を薬歴へ残すことが重要です。
旧加算からの変更点
旧加算からの変更点は、重複投薬・相互作用等防止加算の残薬調整以外40点が、薬学的有害事象等防止加算として再編された点です。
主な変更点は、以下のとおりです。
- 在宅患者への対応は50点で評価
- かかりつけ薬剤師による照会後の処方変更は50点
- 在宅・かかりつけ以外の処方変更は30点へ整理
点数は一律40点から患者さんの背景や薬剤師の関与に応じた評価へ変わりました。薬学的有害事象等防止加算は疑義照会に係る対応が前提となるため、旧加算と同様、疑義照会の簡素化プロトコルによる事後報告のみでは算定できない点に注意が必要です。
4.調剤時残薬調整加算や薬学的有害事象等防止加算算定時の患者対応のコツ
調剤時残薬調整加算・薬学的有害事象等防止加算の加算算定では、要件の理解だけでなく、患者さんから必要な情報を自然に引き出す対応も重要です。本章では、残薬や併用薬を確認しやすい声かけのコツについて見ていきましょう。
患者に罪悪感を抱かせずに残薬状況を引き出すコツ
残薬状況を正直に申告してもらうには、患者さんが責められていると感じない聞き方が重要です。飲めなかった理由を最初に尋ねるより、薬が余ることは珍しくないと伝えると、患者さんは話しやすくなります。
正直に申告してもらうための声かけのコツは、以下のとおりです。
- 「薬が余っていても大丈夫」と先に伝える
- 「飲めなかった日があるか」ではなく「飲みにくいタイミングがあるか」と聞く
- 「余っている薬があれば、処方日数を調整できる」と目的を説明する
残薬確認は、患者さんの服薬状況を責めるためではなく、薬の重複や不要な調剤を防ぐために行います。薬剤師が安心して話せる雰囲気をつくることで、余っている薬を申告してもらいやすくなるでしょう。
他院での併用薬や副作用歴を漏れなく聞き出すコツ
他院での併用薬や副作用歴を漏れなく聞き出すには、薬の種類を限定せず、普段使っているもの全体を確認することが重要です。お薬手帳や薬歴、電子処方箋の情報だけでなく、患者さんの記憶にある体調変化も拾い上げる必要があります。
聞き取りでは、確認項目を以下のように分けると申告漏れを防ぎやすくなります。
- 他の病院や診療科で処方された薬
- 市販薬・サプリメントの使用状況
- 過去に薬で起きた発疹・眠気・胃痛などの変化
薬学的有害事象等防止加算は、重複投薬や相互作用などを確認し、疑義照会後に処方変更された場合が対象です。患者さんが話しやすい質問で情報を集めることが、安全な調剤につながります。
5.調剤時残薬調整加算・薬学的有害事象等防止加算の算定をサポートする「つながる薬局」
調剤時残薬調整加算・薬学的有害事象等防止加算の加算算定では、残薬や副作用を把握し、服薬情報を継続的に管理する体制が重要です。
本章では、両加算の算定をサポートする「つながる薬局」の仕組みについて紹介します。
LINEを介した服薬フォローによる残薬・副作用の早期発見
「つながる薬局」なら、LINEを介した服薬フォローにより残薬や副作用の兆候を把握しやすくなります。メッセージ送信や送信予約、選択式回答ボタンを活用することで、患者さんも回答しやすく、 投薬後の患者さんから服薬状況や体調変化をスムーズに確認できます。
たとえば、服薬期間中に「薬が余っていないか」「眠気や胃部不快感がないか」を確認すると、残薬や副作用の兆候を早めに把握できます。薬剤師が回答内容を確認し、必要に応じて処方医へ提案することで、調剤時残薬調整加算や薬学的有害事象等防止加算につながる対応を進めやすくなるでしょう。
処方箋送信と電子お薬手帳による一元管理
「つながる薬局」なら、LINEで受け付けた処方箋情報と電子お薬手帳を活用し、服用薬の一元管理を進めやすくなります。処方箋送信受付は電子処方箋にも対応し、薬局側は事前に処方内容を確認できます。電子お薬手帳では、管理画面上で患者さんのお薬情報を確認でき、重複や相互作用の事前確認にも役立つでしょう。
他科の処方薬、OTC薬、サプリメントも「つながる薬局」へ記録できるため、これらの使用状況を合わせて把握できれば、疑義照会や処方提案の根拠を整理しやすくなります。「つながる薬局」には、調剤時残薬調整加算や薬学的有害事象等防止加算の算定につながる情報管理を支える仕組みが揃っています。
6.まとめ
調剤時残薬調整加算と薬学的有害事象等防止加算は、重複投薬・相互作用等防止加算から評価が分かれた加算です。
残薬調整と薬学的リスクの回避では、確認すべき情報や処方医へ提案する内容が異なります。算定時は、残薬状況・併用薬・副作用歴を丁寧に聞き取り、疑義照会や調剤日数調整の根拠を薬歴へ残すことが重要です。
本記事を参考に、「つながる薬局」などの仕組みも活用し、患者さんの安全確保と医療資源の適正化につなげてください。
